円安×インフレで
貯金が二重に目減りする

物価上昇と円の下落が同時に起きると、預金の実質価値はどう変わる?

元本 1,000万円

↓ インフレ率 年2% × 20年後

将来の実質価値

673万円の価値に

-327万円(-32.7%)
実質価値目減り分

数値を変えて、あなたの条件で試してみよう

10,000,000
100万5000万
2%
0.5%5%
20
5年50年

この目減りを投資で取り戻せる?

NISAでインフレ対策シミュレーション

購買力の推移

額面金額実質価値2年4年6年8年10年12年14年16年18年20年200万円400万円600万円800万円1,000万円

投資すればどうなる?

同じ1,000万円を年利5%で運用した場合との比較

貯金だけ(実質価値)

673万円

投資した場合

2,653万円

差額

+1,980万円

円安とインフレ、二つの「目減り」が同時に起きている

インフレとは物価が上昇することで、同じ金額で買えるモノの量が減る現象です。日銀が目標とする年率2%のインフレが20年続くと、1,000万円の実質購買力は約673万円まで低下します(計算式:1,000万円÷(1.02)^20)。さらに円安が加わると、輸入品の価格上昇を通じて生活費への影響がより大きくなります。

仮に円が年率3%ずつ下落し続けると、20年後にドル建てで見た円資産の価値は現在の約55%(約554万円相当)に目減りします。国内インフレ(2%)と円安(3%)が重なる輸入品の実効価格上昇率は年約5%に達し、20年後の実質購買力は現在の約37%(約373万円相当)にまで低下する計算です(計算式:1,000万円÷(1.02×1.03)^20)。

この「二重打撃」に備えるには、円資産だけでなく外貨建て資産や株式など、インフレと円安の両方に対応できる分散投資が有効です。年率5%で20年運用した場合、1,000万円は約2,653万円に成長し、インフレ・円安の影響を大幅に上回るリターンが得られます。NISAを活用した長期・分散投資が有力な選択肢です。

よくある質問

円安はなぜ貯金の価値を下げるのですか?
円安になると輸入品の価格が上がり、生活費が増加します。食料・エネルギーなど生活必需品の多くを輸入に頼る日本では、円安は事実上の「生活費インフレ」として家計に影響します。国内預金の額面は変わりませんが、買えるモノの量が減るため実質価値が下がります。
インフレ2%+円安3%が20年続くと、1,000万円はどうなりますか?
国内の購買力はインフレ2%で約673万円相当に下がります。さらに輸入品購入という観点では、円安3%との合計約5%の実効価格上昇が加わり、20年後の実質購買力は約373万円にまで目減りする計算です。これが円安×インフレの「二重打撃」です。
円安・インフレ対策として有効な投資は何ですか?
外貨建て資産(海外株式・外国債券)はインフレと円安の両方に対するヘッジ効果があります。NISAを使った全世界株式インデックスファンドなどは、円安局面では円換算リターンが上乗せされ、年率5%運用なら20年で1,000万円が約2,653万円に成長します。
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