年率1%のインフレでも
30年で貯金は減る?

1,000万円の実質価値をシミュレーションします

元本 1,000万円

↓ インフレ率 年1% × 30年後

将来の実質価値

742万円の価値に

-258万円(-25.8%)
実質価値目減り分

数値を変えて、あなたの条件で試してみよう

10,000,000
100万5000万
1%
0.5%5%
30
5年50年

この目減りを投資で取り戻せる?

NISAでシミュレーション

購買力の推移

額面金額実質価値2年4年6年8年10年12年14年16年18年20年22年24年26年28年30年200万円400万円600万円800万円1,000万円

投資すればどうなる?

同じ1,000万円を年利5%で運用した場合との比較

貯金だけ(実質価値)

742万円

投資した場合

4,322万円

差額

+3,580万円

年率1%インフレで1,000万円が約742万円になる理由

「インフレ率がたった1%なら、貯金はほとんど減らないのでは?」と思う方も多いでしょう。しかし、1%という小さな数字でも30年間続けば複利の力で大きな目減りになります。計算式「1,000万円 ÷ (1.01)³⁰ ≒ 742万円」が示す通り、実質的な購買力は現在の約74%まで縮小し、258万円分の価値が失われます。つまり今1,000万円で買えるものが、30年後には約1,348万円ないと買えなくなる計算です。

年率3%(約412万円)や2%(約552万円)と比べると目減り幅は小さいですが、インフレ率1%は日銀が物価目標を達成できていない「デフレ脱却直後」のシナリオに相当します。2%目標が定着しつつある現在の日本では、むしろ1%を「楽観的なシナリオ」として捉えるべきかもしれません。銀行の普通預金金利は0.001〜0.1%程度であり、1%のインフレにすら全く追いつかない状況です。

対策として、インフレ率を大きく上回る投資運用が有効です。年率5%で30年間運用した場合、1,000万円は約4,322万円に成長します(計算式:1,000万円 × (1.05)³⁰ ≒ 4,322万円)。1%インフレで実質742万円に目減りした場合と比べると、約3,580万円もの差が生まれます。「緩やかなインフレだから安心」と放置せず、NISAやiDeCoなどの非課税制度を活用した長期分散投資でインフレに備えることが大切です。

よくある質問

年率1%のインフレが30年続くと1,000万円の価値はどうなりますか?
年率1%のインフレが30年続いた場合、1,000万円の実質的な購買力は約742万円相当に下がります。計算式は「1,000万円 ÷ (1.01)³⁰ ≒ 742万円」で、258万円分の購買力が失われます。
インフレ率1%と2%では、30年後の影響はどのくらい違いますか?
年率1%の場合、1,000万円の30年後の実質価値は約742万円です。年率2%の場合は約552万円となり、インフレ率がたった1%違うだけで30年間で約190万円もの差が生まれます。小さな差でも長期間では大きく影響します。
銀行預金の金利が1%以上あれば、年率1%インフレに対抗できますか?
理論上は名目金利がインフレ率を上回れば実質価値を維持できます。ただし現在の日本の普通預金金利は0.001〜0.1%程度で1%には遠く及びません。定期預金でも0.3〜0.6%程度のため、インフレを相殺するには株式や投資信託などの投資が必要です。
運用計算資産運用ガイド運用を始める