4,000万円の退職金は
30年後どうなる?

インフレで目減りする実質価値を試算します

元本 4,000万円

↓ インフレ率 年2% × 30年後

将来の実質価値

2,208万円の価値に

-1,792万円(-44.8%)
実質価値目減り分

数値を変えて、あなたの条件で試してみよう

40,000,000
100万5000万
2%
0.5%5%
30
5年50年

この目減りを投資で取り戻すには?

退職金のインフレ対策を考える

購買力の推移

額面金額実質価値2年4年6年8年10年12年14年16年18年20年22年24年26年28年30年1,000万円2,000万円3,000万円4,000万円

投資すればどうなる?

同じ4,000万円を年利5%で運用した場合との比較

貯金だけ(実質価値)

2,208万円

投資した場合

17,288万円

差額

+15,079万円

4,000万円が30年でいくら目減りするか

退職金や相続などで4,000万円という大きな資産を手にしても、インフレが続くと実質的な価値は大きく目減りします。日銀が目標とする年率2%のインフレが30年続いた場合、4,000万円の購買力は約2,208万円相当まで低下します。約1,792万円分の購買力が失われる計算で、今4,000万円で買えるものが30年後には約7,245万円ないと同等のものが買えなくなります。

銀行預金の金利が年0.1%程度にとどまる現状では、インフレ率2%との差が毎年実質資産を減らし続けます。額面は4,000万円のままでも、モノやサービスへの購買力は30年で半分近くになってしまうのです。

一方で、年率5%で30年間運用できた場合、4,000万円は約1億7,288万円に成長します。インフレ後の実質価値2,208万円との差は約1億5,000万円以上。退職金を受け取ったタイミングで運用を始めるか否かが、老後の生活水準に大きな影響を与えます。NISAやiDeCoなどの非課税口座を活用した長期・分散投資が有効な対策です。

よくある質問

4,000万円の退職金を30年間現金で持ち続けると実質いくらになりますか?
年率2%のインフレが続いた場合、4,000万円の購買力は30年後に約2,208万円相当まで低下します。額面は変わりませんが、モノの値段が上がるため、同じ生活を維持するには約7,245万円が必要になります。
4,000万円を30年間5%で運用するといくらになりますか?
年率5%の複利運用が続いた場合、4,000万円は30年後に約1億7,288万円になります。インフレで目減りした場合(約2,208万円相当)との差は約1億5,000万円以上になり、運用の有無で老後資産に大きな差が生まれます。
退職金をインフレから守るにはどうすればよいですか?
インフレ率を上回るリターンが期待できる資産(株式インデックスファンド・REIT・物価連動債など)に分散投資することが基本です。NISAの成長投資枠を活用すれば最大1,200万円まで非課税で運用でき、60代以降も長期保有することで複利効果を最大化できます。
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